新着コラムのご紹介

40年前の新入社員

 今からちょうど40年前、1984年に新規学卒定期採用で筆者はある会社に入社しました。その時に、いわゆる同期として入社した総合職は全員で8人(うち女性1名)でした。当時は、総合職と一般職の二つの職系に分けて採用を行うのが大手企業では一般的で、筆者が入社した会社は親会社の人事体系を準用していたようでした。

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2024年4月1日

 

中小企業における人への投資(9)~まとめに代えて~

 以上見てきたように、人への投資というのは、採用に始まり教育研修に経営資源を費やし、配置・異動を含めて仕事そのものが投資であると認識すべきものです。そして、職場の状況など人と仕事を取り巻く環境を整備することや、人事や組織の制度や慣行を適切に運用することも、人への投資として不可欠な要素です。

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2024年4月23日

 

中小企業における人への投資(8)~投資に失敗したら~

 人への投資も企業における投資の一種である以上、成功もあれば失敗もあります。成功は、人材育成がうまくいくことでイメージしやすいのかもしれません。例えば、新入社員が1年後には一人前のスタッフとして、後輩を指導しているとか、経営者候補の選抜育成システムの中から、子会社の経営者として実績を挙げた人が本社の役員としてグループ全体の経営に当たるとか、それなりに理解できそうです。

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2024年4月16日

 

中小企業における人への投資(7)~働く環境への投資~

 人への投資の投資対象として盲点になりがちなのは、働く環境に投資することかもしれません。働く環境には、人間関係や組織風土や企業文化などのソフト面での環境もありますし、ハード面の環境もあります。また、制度的な環境や業務システムといった環境もあります。

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2024年4月12日

 

中小企業における人への投資(6)~採用こそ投資~

 教育研修、仕事やワークフローと人への投資について考えてきましたが、ひとつ忘れてはならないことがあります。それは、採用こそ最大の人への投資であるということです。

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2024年4月4日

 

中小企業における人への投資(5)~仕事そのものが投資~

 70:20:10の法則を強く意識して、ワークフローの中で学習することを仕組みや習慣として定着させるということは、取りも直さず、職場において学習する環境を作ることに他なりません。一般的に言えば、学習する習慣や環境があるほうが、他の条件がさほど変わらないのであれば、従業員の定着率も向上し(注12)仕事の成果を得ることが期待できます。そして、学習する習慣や学習を促す環境が人材育成を実現すること(注13)につながります。

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2024年3月27日

 

中小企業における人への投資(4)~教育研修よりも重視すべきもの~

 人材育成に熱心な会社というと、教育研修に要する費用や時間が大きくかかっているというイメージがありますが、それで本当に人材を育成できるのかというと、必ずしもそうではありません。というのも、教育研修は実践との連動こそが重要だからです。現実の仕事を通じて本人の能力をストレッチしたり、うまくいったことやいかなかったことから学んだりすることが、周囲も本人も今まで気が付いていなかった資質を開花させたり新たな能力を身につけて発揮したりすることにつながるのです。

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2024年3月20日

 

中小企業における人への投資(3)~教育研修の考え方~

 企業経営者や人事の責任者にとっていつの時代も頭を悩ますテーマのひとつが、教育や研修はどこまでやればよいのかという問題です。社員教育に熱心な企業ほど、誰を対象に何をどこまで会社としてやるべきなのか迷うところでしょう。

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2024年3月13日

 

中小企業における人への投資(2)~投資と経費~

 一般に、機械設備であろうと、ソフトウエアやITシステムであろうと、ブランドや特許などの無形資産であろうと、事業に供する資産は活用すればするほど、その価値が減少します。その原因として、単純な経年劣化もあれば技術革新や市場の変化に適応できないといった外部環境とのずれもあるでしょう。

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2024年3月7日

 

中小企業における人への投資(1)~現状と課題~

 人的資本経営(注1)やリスキリングといった言葉が人口に膾炙するようになって数年が立ちました。大企業は元より中堅クラスの企業でも、VUCAの時代にあった人材ポートフォリオの組み替えを志向したり、業績は悪くなく黒字であっても早期退職や希望退職を募ったり(注2)して、人への投資を行いながら事業構造の転換やコストダウンを実現しようとしています。ただ、人的資本経営を志向するといっても、取締役会や管理職の女性比率や外国人比率を多少なりとも高める段階に留まっているものもあれば、情報開示などのテクニカルな面での対応に腐心しているケースも見られます。

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2024年3月1日

 

 

 

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